4月16日(金)にリリースした「imness（イムネス）にAIパーソナル診断機能の導入開始」について、以下専門媒体3社に掲載いただきました。
「ECのミカタ」掲載記事
【国内アパレル業界初】女性アパレルブランド「imness（イムネス）」に 「AIパーソナル診断機能」を導入
https://ecnomikata.com/ecnews/30071/
「週刊アスキー」掲載記事
自分に似合う服がわからない人必見！ 顔写真からAIがパーソナルカラーと顔立ちを診断して似合うアイテムを提案するサービス
https://weekly.ascii.jp/elem/000/004/052/4052066/
地方を含む日本全国の中小・ベンチャー企業の成長支援をデジタルマーケティング、ソフトウェア、メディア制作・運営、DXの領域で展開するソウルドアウト株式会社（本社：東京都文京区 代表取締役会長CGO：荻原 猛、以下ソウルドアウト）は、「Direct to Consumer（D2C）」事業の第一弾として先月リリースした独自ブランド「imness（イムネス）」の公式サイトに、「パーソナルカラー」と「顔立ち」を顔写真1枚からAIが瞬時に診断し一番似合うアイテムを提案する、国内アパレル業界初※の「AIパーソナルファッションテイスト診断」機能を導入しました。
※「AIを活用した、パーソナルカラー×顔立ち判定×国内アパレル」分野において 当社調べ 2021年4月時点
4月号（2021年3月27日発売）の月刊『商店建築 NEW STANDARD OFFICE』に、昨年11月に移転したフルリモートワーク・フルフレックスタイム主体の新しい働き方に併せたオフィスについてのインタビュー記事が掲載されました。
本社移転にあたって、アフターコロナを見据えた「ABW+3C（Activity Based Working + Communication,Collaboration,Covid-19）」をコンセプトに設計された新オフィスについて、緊急事態宣言下での設計の大幅変更や、会長CGO 荻原・オフィス環境改善部部長 辻をはじめとするプロジェクトチームの新オフィスに込めた想いを掲載いただきました。
地方を含む日本全国の中小・ベンチャー企業の成長を支援するソウルドアウト株式会社（本社：東京都文京区 代表取締役会長CGO：荻原 猛、以下ソウルドアウト）の連結子会社であるSO Technologies株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役：山家 秀一、以下 SOT）が提供する、広告会社様のネット広告事業を加速させる総合支援サービス『AG-Boost』が、2020年12月のサービス開始より約3ヵ月で、ツールのご利用企業数が100社を突破したことをお知らせします。
地方を含む日本全国の中小・ベンチャー企業の成長を支援するソウルドアウト株式会社（本社：東京都文京区 代表取締役会長CGO：荻原 猛、以下ソウルドアウト）の連結子会社であるSO Technologies株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役：山家 秀一、以下 SOT）が、全国の自動車ディーラーに対するGoogle マイビジネスの掲載状況の調査を実施いたしました。
調査の結果、20%の自動車ディーラーが、Google マイビジネスとWebサイトに掲載されている営業時間が異なっていることが明らかになりました。
2021年３月31日付プレスリリース「略式起訴及び不起訴処分に関するお知らせ」に記載のとおり、2020年８月に、外部の有識者を含む「医薬品医療機器等法違反事件社内調査委員会」（以下「社内調査委員会」といいます）を組成し、これまで事実関係及び原因分析の調査を行ってまいりました。本日、社内調査委員会より、調査報告書を受領いたしましたので、その概要版につき添付のとおり公表いたします。
１．社内調査委員会の調査結果
（１）社内調査委員会の構成
並河 祐貴
大学院修了後、大手SIerのR&D、ベンチャー企業を経て、株式会社サイバーエージェントにて、エンジニアとしてアメーバピグやスマートフォンプラットフォームのインフラ統括、アメーバ事業本部のインフラ組織責任者としてマネジメントに従事。その後、スタートアップ・ベンチャー企業2社にて、複数の自社サービスの開発および運用、執行役員や取締役CTOとして経営への参画、開発部門の組織運営、プロダクトおよびデータ基盤の計画立案と開発推進を行う。2021年4月よりSO Technologies株式会社へ参画。
2020年７月21日付け当社プレスリリース「当社従業員に関する報道について」において公表の当社従業員（福岡営業所勤務）２名が「医療品・医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律」（以下「薬機法」といいます）違反（未承認医薬品の広告禁止）の疑いで逮捕された件（以下「本件」といいます）に関し、今般、本年３月31日付で大阪地方検察庁より、当社従業員のうち１名については不起訴処分とされ、うち１名については薬機法違反として略式起訴（罰金)とされたことが確認されましたので、お知らせいたします。また、法人としての当社についても、薬機法の定める両罰規定により、略式起訴（罰金)とされたことも確認されました。
このような事態を招きましたことは、誠に遺憾であり、株主・投資家の皆様、取引先の皆様その他多くのステークホルダーの皆様にご迷惑とご心配をおかけしましたことを、心よりお詫び申し上げます。
地方を含む日本全国の中小・ベンチャー企業の成長支援をデジタルマーケティング、テクノロジー、HR、メディア制作・運営の領域で展開するソウルドアウト株式会社（本社：東京都文京区 代表取締役会長CGO：荻原猛、以下当社）は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に関する対応として、すでに代表取締役を本部長とした対策本部を設置し、社内外への感染被害抑止と当社グループ会社に勤務する従業員および顧客企業様・パートナー企業様の方々の安全・健康確保を最優先に対策を講じてまいりました。2021年3月21日に1都3県の緊急事態宣言が解除されたことを受け、当社および当社グループ会社における対応方針を、一部変更いたします。
引き続き、新型コロナウイルスの感染拡大抑制に向け、社内外への感染拡大防止と、当社および当社グループ会社に勤務するグループ全従業員、および、顧客企業様・パートナー企業様をはじめとする関係者の皆様の安全・健康確保を最優先に、対策を講じてまいります。
企業そのものが社会発展に貢献するために存在しています。それを是とする考え方がサステナビリティ経営そのものであると考え、我々はサステナビリティ経営の考え方に則った経営を強く推進します。また、常に経営判断における指針としてサステナビリティ経営を念頭に置き進化を続けて参ります。
「自分のことだけ考えて進んでも、成長はすぐ限界を迎える。長くは続かない。結局は成長が限定的である。我々は循環型社会を目指し、社会課題を皆で解決していく。皆が鉄の結束で共調・共創していく事が新しい世界の姿。」
そのように考え、2021年2月より社是を「自他共栄」にリューアル致しました。
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