地方を含む日本全国の中小・ベンチャー企業の成長支援をデジタルマーケティング、テクノロジー、HR、メディア制作・運営の領域で展開するソウルドアウト株式会社（本社：東京都千代田区 代表取締役会長CGO：荻原猛、以下ソウルドアウト）は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に関する対応として、すでに代表取締役を本部長とした対策本部を設置し、社内外への感染被害抑止と当社グループ会社に勤務する従業員および顧客企業様・パートナー企業様の方々の安全・健康確保を最優先に対策を講じてまいりました。

　政府が新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐために求めてきた移動自粛の全面解除を表明したことを受け、当社および当社グループ会社における対応方針を、一部変更いたします。

　また、当社は6月1日よりフルフレックスタイム制度を、7月1日より上限日数を定めないフルリモートワーク制度を導入することを決定しております。with&afterコロナ時代の柔軟な働き方の導入により、新型コロナウイルス感染症対策を講じながら、サービスの質を維持・向上してまいります。

　地方を含む日本全国の中小・ベンチャー企業の成長支援をデジタルマーケティング、テクノロジー、HR、メディア制作・運営の領域で展開するソウルドアウト株式会社（本社：東京都千代田区 代表取締役会長CGO：荻原 猛、以下ソウルドアウト）は、2020年7月29日(水)17時〜、オンラインセミナー「テクノロジーで叶えるミッション＆カルチャーリクルーティング」を開催いたします。当日は、株式会社All Personal 代表取締役CEOの堀尾司氏、Web動画面接サービス「HARUTAKA」を運営する株式会社ZENKIGEN 代表取締役CEOの野澤比日樹氏をお招きし、withコロナ時代に働き方と採用はどう変化しているのか、今後も続くリモート環境下における組織づくりおよび採用活動の明暗を分ける「テクノロジー活用およびミッション＆カルチャーリクルーティング」についてお伝えいたします。

地方を含む日本全国の中小・ベンチャー企業の成長支援をデジタルマーケティング、テクノロジー、HR、メディア制作・運営の領域で展開するソウルドアウト株式会社（本社：東京都千代田区 代表取締役会長CGO：荻原猛、以下ソウルドアウト）は、6月19日(金)、マンスリージャーナル「SOUL of SoldOut」2020年6月号を発行致しました。

■表紙について
「言葉は、行動に勝てない。」というコピーには、行動を積み重ねることが、明るい未来を創るという想いを込めています。

　地方を含む日本全国の中小・ベンチャー企業の成長支援をデジタルマーケティング、テクノロジー、HR、メディア制作・運営の領域で展開するソウルドアウト株式会社（本社：東京都千代田区 代表取締役会長CGO：荻原 猛、以下ソウルドアウト）の連結子会社であるSO Technologies株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：山家 秀一、以下 SOT）が運営する運用型広告統合管理プラットフォーム『ATOM』の地方応援キャンペーンを、対象となる19県に向け実施いたします。新規にお申込みいただいた企業様は、年間契約費用を導入月から6ヵ月間を無料で提供いたします。

　地方を含む日本全国の中小・ベンチャー企業の成長支援をデジタルマーケティング、テクノロジー、HR、メディア制作・運営の領域で展開するソウルドアウト株式会社（本社：東京都千代田区 代表取締役会長CGO：荻原 猛、以下ソウルドアウト）は、グループ全社を通じて、withコロナ・afterコロナ時代を見据えた働き方改革の一環として導入が決まっている「フルフレックスタイム制度」と上限日数を定めない「フルリモートワーク制度」の両方を同時に活用する社員が、7月1日より8名誕生することをお知らせします。

　地方を含む日本全国の中小・ベンチャー企業の成長支援をデジタルマーケティング、テクノロジー、HR、メディア制作・運営の領域で展開するソウルドアウト株式会社（本社：東京都千代田区 代表取締役会長CGO：荻原 猛、以下ソウルドアウト）の連結子会社であるSO Technologies株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：山家 秀一、以下 SOT）は、経済産業省が推進する「IT導入補助金2020（通常枠A類型）」において、IT導入支援事業者に採択されました。これにより、SOTが提供する運用型広告統合管理プラットフォーム『ATOM』、デジタルマーケティング専門eラーニング『ジッセン! オンライン』、店舗集客支援サービス『ライクル GMB』、コミュニケーション・インフラサービス『ライクル L』の4サービスが、IT導入補助金対象のITツールとして認定され、中小企業・小規模事業者がこれらのサービスを新たに導入する場合、補助下限額および上限額の範囲内（30万以上150万未満）において年間費用の2分の1までの補助を受けることが可能となります。